青森県・岩手県沖（青森県東方沖、岩手県沖、三陸沖）で2025年11月から地震が増えています。
　三陸沖では、2025年11月４日以降地震回数が増加しました（図の○）。その後、2026年４月20日にM7.7の地震が発生すると、活動域が岩手県沖に広がるとともに地震回数がさらに増加しました（図の○）。三陸沖・岩手県沖の領域では、2025年11月以降Ｍ６を超える地震がしばしば発生しています。
　青森県東方沖では2025年12月８日以降地震回数が増加し、それ以前より多い状態が継続しています（図の○）。
　詳しくは、下の震央分布図、断面図、時空間分布図、M-T（マグニチュード-時間）図及び地震回数積算図をご覧ください。

　2025年11月からの三陸沖から岩手県沖にかけての一連の地震活動域、「平成６年（1994年）三陸はるか沖地震」（M7.6）の地震活動域及び2025年12月８日の青森県東方沖（M7.5）の地震活動域は、「1968年十勝沖地震」（M7.9）の地震活動域内のそれぞれ南部、中部、北部に位置します。震央分布の比較図をご覧ください。

　関連は不明です。東北地方太平洋沖地震から15年が経過し、その余震^※域の地震回数は長期的にみればかなり減少しました。ただし、一時的な地震回数の増加がみられます。この地域では太平洋プレートが陸のプレートの下に沈み込むことにより、プレート境界でたびたび大きな地震が発生します。一時的に増加した地震が、東北地方太平洋沖地震の余震^※なのか、従来からの地震活動の一環なのかの判別がつきにくくなっています。

※「余震」という言葉は最初の地震よりも規模の大きな地震は発生しないという印象を与えることから、2016年以降、気象庁は防災上の呼びかけ等においては、「余震」ではなく「地震」という言葉を使用しています。東北地方太平洋沖地震の発生から10年を区切りに、2021年4月1日以降、報道発表資料の表題に付けている副題「-『平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震』について（第○○報）-」を付けないこととし、「※今回の地震は『平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震』の余震と考えられます。」という文章を書かないこととしました。