Analysis

気象台の仕事 -調べる-

「はかる」で集めた情報を「調べる」ことで、今後どのように気象現象や地象現象が変化していくかわかります。
観測データを元に、天気図へプロットすることで相関的な変化を捉え、観測データの蓄積により調査研究としてまとめ続けてきました。
今も「調べる」ことに変わりはありませんが、より多くのデータを「調べて」スーパーコンピュータなどさまざまな方法で「調べる」ことを行っています。

気象観測・気象予報

天気予報の作成

ー昔ー

ファクシミリを使い送付された気象データを使いながら職員の手作業で天気図を作成・解析し、天気予報を作成していた。

ー今ー

スーパーコンピュータ(NAPS)にて天気予報案を作成する。予報官は解析結果と天気予報案、過去の知見から天気予報を発表する。

天気図

ー昔ー

特定地点の地上・海上の実況観測データを記入した天気図を基本とし、手書きで等圧線・高気圧・低気圧・台風・前線等を解析して作成していた。

ー今ー

計算機を用いて観測データや数値予報モデルの結果を表示し、天気図・予想図が作成される。できた天気図・予想図を基に天気予報が作成される。

海氷解析

ー昔ー

静止気象衛星の可視・赤外データや航空機による目視観測、一般船舶からの通報、海上保安庁の巡視船による観測、北海道大学低温科学研究所の沿岸流氷レーダー(2004年まで)のデータを利用して解析していた。

ー今ー

近年では外国の極軌道衛星の可視・赤外データやJAXAや外国の機関が運用する様々な観測衛星のデータも利用している。海氷の領域に加えて、密接度も解析できるようになっている。

気象に関する調査研究

ー昔ー

調査研究は昔から取り組んでおり、技術時報として1955年からまとめられている。過去に発生した事例解析や火山活動のまとめ、ファクシミリの使い方など様々なことを研究しまとめていた。

ー今ー

今も調査研究は取り組んでおり、測器時報として全国の気象台の調査研究がまとめられている。取り組むテーマはこれまでのものに加え、タイヤ交換と防災気象情報の関係といった地域防災に関するものや他機関と連携して取り組む調査など幅広く行っている。

地震観測業務

地震・津波情報の発表、監視体制(現業)​

ー昔ー

テレメータで伝送された各地の地震波形を読み取って震源位置、規模を基に津波の規模を予測し、写真中央の制御盤のスイッチを押下して各津波予報区に津波警報等を発表していた。また、北海道内で地震が観測されると震度の情報も発表していた。

ー今ー

津波警報等や震度の情報発表の業務は本庁、大阪管区気象台に集約された。
一方、札幌管区気象台では地震活動等総合監視システムの端末を用いて地震計、震度計の運用管理を主とする業務を行っている。​

地震波形の読み取り​

ー昔ー

昭和45年当時の地震計室での地震波形の検測の様子。津波警報等の発表作業では、地震記象紙がドラムに巻かれた状態のまま地震波形の読み取りを各官署で行った。一方、地震のデータを整理する作業では記象紙がドラムから外された後で地震波形を読み取った。

ー今ー

現在、地震波形の読み取りは気象庁に加えて大学等の他機関の記録も一元的に集約し、コンピュータの画面に波形を表示させて、体に感じないような小さな規模の地震も含めて震源等を決定している。その業務は本庁、大阪管区気象台に集約されている。

火山観測業務

火山監視

ー昔ー

地震観測や遠望観測などを使い火山監視を行っていた。地震計は1火山につき1つで、写真は1958年に雌阿寒岳の地震活動を把握するため、阿寒硫黄鉱業所採掘場に委託して設置した56型高倍率地震計である。

ー今ー

地震計や遠望カメラだけでなく、空振計や傾斜計など多くの観測機器を使い、火山を監視している。また、地震計も1火山につき複数の地震計を設置し、発生している地震の震源まで解析を行っている。

火山に関する調査研究

ー昔ー

1952年の雌阿寒岳に関わる調査結果を一部抜粋して示したものである。火山に関する解析・調査・研究は、古くから札幌管内職員によって盛んに行われている。験震時報には気象庁職員の手で行われた地震や火山に関する様々な研究成果が載せられている。

ー今ー

火山調査委員会に札幌管区気象台が提出した雌阿寒岳の解析結果に関する資料を一部抜粋したものである。火山に関する解析・調査・研究は今でも盛んに行われている。

災害調査

ー昔ー

JMA-MOTが設立されるまでは、組織だった職員の派遣は行っていなかったが、異常気象や気象災害全般の発生状況を把握し、長期的な気象災害の発生傾向や気候変動と気象災害発生の関連を分析するため、「異常気象・気象災害報告」として取りまとめてきた。

ー今ー

2008年「JMA-MOT(気象庁機動調査班)」を設立。自然災害が発生した場合、被災地域周辺の状況や現象の解説のため職員を派遣し、地域住民等への安心感の醸成等のため、被災地等における迅速な活動やその成果の周知広報を行っている。