キーワードを入力し検索ボタンを押下ください。

年別の発生確認数

状況の解説

2007~2012年を平均した1年当たりの竜巻発生確認数は、海上竜巻を含めた竜巻全体では約64件、海上竜巻を除けば約24件となっています。

※1年当たりの竜巻発生確認数を引用する場合は、次のような形式で引用してください。
   「約24件(2007~2012年、海上竜巻を除く)」  又は  「約64件(2007~2012年、海上竜巻を含む)」

 また、必要に応じて次の文言を入れてください。
   「最新の数値は、気象庁ホームページ
    (http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/data/bosai/tornado/stats/annually.html)をご参照ください。」

年別発生確認数(1961~2012年)
件数件数件数件数件数件数
1961 8197115198111199114200110201115
1962171972201982 8199213200217201228
1963 6197313198323199316200311
1964 91974191984 7199413200412
1965121975181985161995 3200510
1966161976301986151996 8200624
1967 6197711198717199712200712
1968121978161988 9199814200829
196927197924198916199919200923
1970111980231990282000 9201037
合計812
赤線 :1990年以前は「竜巻」および「竜巻またはダウンバースト」を確認できる資料が少ないなどの理由により、
     1991年以降と確認数を単純に比較することはできません。また、2007年から突風の調査を強化したため、見かけ上
     竜巻が増えている可能性があり、2006年以前と2007年以降も確認数を単純に比較することはできません。

年別グラフ

竜巻(海上竜巻を除く)の年別発生確認数グラフ

統計方法の解説

年代別の事例一覧」、「都道府県別の事例一覧」に収録している突風事例のうち、現象区別が「竜巻」および「竜巻またはダウンバースト」である事例の年ごとの発生確認数を集計しました。
ただし、水上で発生しその後上陸しなかった事例(いわゆる「海上竜巻」)は、被害をもたらさないことがほとんどですので除いています。同様に、月別発生確認数都道府県別発生確認数発生時の気象条件等時刻別発生確認数についても海上竜巻を除いて集計を行い、年別発生確認数と整合を図っています。

ご利用に当たっての注意
1991年と2007年に統計方法の変更が行われています(詳細は「統計方法変更の経過と発生確認数への影響」をご覧ください)。
このため、年ごとの発生確認数のご利用に当たり、次のようなことはできませんのでご注意ください。

  • 2007年以降の発生確認数を、1991~2006年の16年間の発生確認数の平均と比較し、「多い」、「少ない」と評価すること。
  • 1961年から本年までの発生確認数を比較し、「増えている」、「減っている」と評価すること。
  • 過去30年の発生確認数から平年値等を算出すること。
  • 統計方法変更の経過と発生確認数への影響

     気象庁では1991年と2007年に竜巻等突風の調査体制を強化しており、これに伴って統計方法も各期間で異なっています。

      参考図(海上竜巻を含めた発生確認数の経過)

      参考図(海上竜巻を含めた発生確認数の経過)

      年代による竜巻の発生確認数の違い

      • 1961~1990年
        •  気象庁が竜巻として公表していたものに、災害報告、調査・研究報告、新聞などの資料からあらためて収集した事例のうち一定規模以上のものから、気象庁が竜巻と判定したものを加えて集計しています。1978年に米国で存在が知られるようになったダウンバーストによる被害も竜巻によるものとして含まれている可能性があります。被害のない海上竜巻は収集対象になっていません。

      • 1991~2006年
        •  災害報告、調査・研究報告、新聞などの資料からあらためて収集した全ての事例から、気象庁が竜巻と判定したものを集計しています。1991年以降、竜巻とダウンバーストは区別して収集されています。被害のない海上竜巻も収集されていますが、気象庁で確認できた一部の目撃情報に基づいています。

      • 2007年以降
        •  報道や目撃情報も含めた広範な情報源から竜巻等突風の発生事例を積極的に収集するなど調査体制を強化し、より詳細な現地調査とそれに基づく分析を行ったものを集計しています。(詳細は、「竜巻等の突風調査の概要」をご覧ください。)
          この結果、
        • 気象台による積極的な現地調査の実施により、多くの突風災害事例で竜巻が原因と特定できるようになりました。
        • 携帯端末やSNS(Social Networking Service)などの情報通信技術の普及と、気象台による報道及び目撃情報の収集強化により、海上竜巻の発生確認数が格段に増えました。
        • 評定の精度が向上しました。

        •  このため、2007年以降、竜巻の発生確認数が調査体制の強化前に比べて増えており、竜巻発生数が増えたかのように見えますが、2006年以前と2007年以降の発生確認数を単純に比較することはできないため、竜巻が増えたとは言えません。

    このページのトップへ