巻末
参考文献一覧
IPCC, 2013: Climate Change 2013: The Physical Science Basis. Contribution of Working Group I to the Fifth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change [Stocker, T.F., D. Qin, G.-K. Plattner, M. Tignor, S.K. Allen, J. Boschung, A. Nauels, Y. Xia, V. Bex and P.M. Midgley (eds.)]. Cambridge University Press, Cambridge, United Kingdom and New York, NY, USA, 1535 pp., https://doi.org/10.1017/CBO9781107415324.
IPCC, 2021: Climate Change 2021: The Physical Science Basis. Contribution of Working Group I to the Sixth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change [Masson-Delmotte, V., P. Zhai, A. Pirani, S.L. Connors, C. Péan, S. Berger, N. Caud, Y. Chen, L. Goldfarb, M.I. Gomis, M. Huang, K. Leitzell, E. Lonnoy, J.B.R. Matthews, T.K. Maycock, T. Waterfield, O. Yelekçi, R. Yu and B. Zhou (eds.)]. Cambridge University Press, Cambridge, United Kingdom and New York, NY, USA, 2391 pp., https://doi.org/10.1017/9781009157896.
IPCC, 2023: Climate Change 2023: Synthesis Report. Contribution of Working Groups I, II and III to the Sixth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change [Core Writing Team, H. Lee and J. Romero (eds.)]. IPCC, Geneva, Switzerland, 184 pp., https://doi.org/10.59327/IPCC/AR6-9789291691647.
Matte D., M.A.D. Larsen, O.B. Christensen and J.H. Christensen, 2019: Robustness and Scalability of Regional Climate Projections Over Europe. Front. Environ. Sci., 6:163, https://doi.org/10.3389/fenvs.2018.00163.
Nosaka, M., M. Ishii, H. Shiogama, R. Mizuta, A. Murata, H. Kawase and H. Sasaki 2020: Scalability of future climate changes across Japan examined with large-ensemble simulations at + 1.5 K, +2 K, and + 4 K global warming levels. Prog Earth Planet Sci, 7, 27. https://doi.org/10.1186/s40645-020-00341-3.
Rohde, R.A. and Z. Hausfather, 2020: The Berkeley Earth Land/Ocean Temperature Record, Earth Syst. Sci. Data, 12, 3469 – 3479, https://doi.org/10.5194/essd-12-3469-2020.
Sakamoto, K., H. Nakano, S. Urakawa, T. Toyoda, Y. Kawakami, H. Tsujino and G. Yamanaka, 2023: Reference manual for the Meteorological Research Institute Community Ocean Model version 5 (MRI.COMv5). Tech Rep 87, Meteorological Research Institute, Japan, https://doi.org/10.11483/mritechrepo.87.
Shimura, T., N. Mori and H. Mase, 2015: Future projections of extreme ocean wave climates and the relation to tropical cyclones: Ensemble experiments of MRI-AGCM3.2H. Journal of Climate, 28(24), 9838 – 9856, https://doi.org/10.1175/JCLI-D-14-00711.1.
Sutton, R.T., B. Dong and J.M. Gregory, 2007: Land/Sea warming ratio in response to climate change: IPCC AR4 model results and comparison with observations, Geophys. Res. Lett., 34, L02701, https://doi.org/10.1029/2006GL028164.
Toda, M., M. Watanabe and M. Yoshimori, 2021: An energy budget framework to understand mechanisms of land–ocean warming contrast induced by increasing greenhouse gases. Part I: Near-equilibrium state. J. Climate, 34, 9279-9292, https://doi.org/10.1175/JCLI-D-21-0302.1.
Wakamatsu, S., K. Oshio, K. Ishihara, H. Murai, T. Nakashima and T. Inoue, 2017: Estimating regional climate change uncertainty in Japan at the end of the 21st century with mixture distribution. Hydrological Research Letters. 11, 65 – 71, https://doi.org/10.3178/hrl.11.65.
WMO, 2024: WMO Greenhouse Gas Bulletin, No. 20, https://library.wmo.int/idurl/4/69057.
気象庁，2015：異常気象レポート2014．
気象庁，2025：WMO 温室効果ガス年報 第 20 号 気象庁訳．
https://www.data.jma.go.jp/env/info/wdcgg/GHG_Bulletin-20_j.pdf
気象庁気象研究所，気象業務支援センター，海洋研究開発機構，京都大学，北海道大学，寒地土木研究所，2023：地球温暖化がさらに進行した場合、線状降水帯を含む極端降水は増加することが想定されます，報道発表資料，令和5年9月19日．
国土交通省国土政策局，2018：国土数値情報 土地利用細分メッシュ 第2.6版． https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-L03-b.html.
森信人，福井信気，志村智也，2020：気候変動を考慮した我が国の三大湾の高潮最大潮位偏差についての研究レビュー．土木学会論文集 B2(海岸工学)，76巻1号，1–6，https://doi.org/10.2208/kaigan.76.1_1.
執筆者・執筆協力者一覧
| 1. | はじめに | 気象庁 大気海洋部 気象リスク対策課 気候変動対策推進室 |
| 2. | 気候変動に関する諸要素の変化と日本における変化のまとめ | 気象庁 大気海洋部 気象リスク対策課 気候変動対策推進室 |
| 3. | 温室効果ガス | 気象庁 大気海洋部 環境・海洋気象課 気象庁 大気海洋部 環境・海洋気象課 大気海洋環境解析センター |
| コラム1 | 将来予測 | 気象庁 大気海洋部 気象リスク対策課 気候変動対策推進室 気象庁 大気海洋部 気候情報課 |
| コラム2 | 1.5°C/3°C上昇で起こる将来変化 | 気象庁 大気海洋部 気象リスク対策課 気候変動対策推進室 気象庁 大気海洋部 気候情報課 |
| 4. | 気温 | 気象庁 大気海洋部 気候情報課 |
| コラム3 | さくらの開花とかえでの紅葉・黄葉日の変動 | 気象庁 大気海洋部 気象リスク対策課 気候変動対策推進室 気象庁 大気海洋部 観測整備計画課 |
| 5. | 降水 | 気象庁 大気海洋部 気候情報課 |
| コラム4 | XX年に一回の現象とは | 気象庁 大気海洋部 気候情報課 |
| コラム5 | 水災害への対策と気候変動 | 気象庁 大気海洋部 気象リスク対策課 気候変動対策推進室 国土交通省 水管理・国土保全局 河川計画課 河川計画調整室† 国土交通省 水管理・国土保全局 砂防部 砂防計画課† 農林水産省 農村振興局 整備部 設計課 計画調整室 |
| 6. | 雪 | 気象庁 大気海洋部 気候情報課 |
| 7. | 熱帯低気圧（台風など） | 気象庁 大気海洋部 気候情報課 |
| 8. | 海水温 | 気象庁 大気海洋部 環境・海洋気象課 大気海洋環境解析センター |
| 9. | 海面水位 | 気象庁 大気海洋部 環境・海洋気象課 海洋気象情報室 |
| 10. | 海氷 | 気象庁 大気海洋部 環境・海洋気象課 海洋気象情報室 |
| 11. | 高潮・高波 | 気象庁 大気海洋部 環境・海洋気象課 海洋気象情報室 |
| 12. | 海洋酸性化 | 気象庁 大気海洋部 環境・海洋気象課 大気海洋環境解析センター |
| コラム6 | 大気循環、海洋循環 | 気象庁 大気海洋部 気候情報課 気象庁 大気海洋部 環境・海洋気象課 大気海洋環境解析センター |
| コラム7 | 気候変動適応法及び気候変動影響評価報告書について | 環境省 地球環境局 総務課 気候変動科学・適応室 |
| コラム8 | 地域気候変動適応センターにおける取り組み ～埼玉県の例～ | 埼玉県環境科学国際センター |
気候変動に関する懇談会及び同評価検討部会 委員
気候変動に関する懇談会 委員
| 石川 洋一 | 海洋研究開発機構 付加価値情報創生部門 地球情報科学技術センター センター長 |
| 鬼頭 昭雄 | （元）気象庁気象研究所 気候研究部 部長 |
| 木本 昌秀 | 国立環境研究所 理事長 |
| 小池 俊雄 | 土木研究所 水災害・リスクマネジメント国際センター センター長 |
| 三枝 信子 | 国立環境研究所 地球システム領域 領域長 |
| 高橋 潔 | 国立環境研究所 社会システム領域 副領域長 |
| 竹村 俊彦 | 九州大学 応用力学研究所 教授 |
| 中北 英一 | 京都大学 副理事 / 防災研究所 気候変動適応研究センター センター長 |
| ◎花輪 公雄 | 東北大学 名誉教授 / 海洋研究開発機構 変動海洋エコシステム高等研究所 顧問 |
| 保坂 直紀 | サイエンスライター / 東京大学 大気海洋研究所 特任研究員 |
| 山﨑 登 | 国士舘大学 防災・救急救助総合研究所 名誉教授 |
（◎…会長）
気候変動に関する懇談会 評価検討部会 委員
| 井田 寛子 | 気象キャスターネットワーク 理事長 |
| 大塲 あい | 毎日新聞社 編集局 くらし科学環境部 副部長 |
| ◎鬼頭 昭雄 | （元）気象庁気象研究所 気候研究部 部長 |
| 塩竈 秀夫 | 国立環境研究所 地球システム領域 地球システムリスク解析研究室 室長 |
| 須賀 利雄 | 東北大学 大学院理学研究科 教授 |
| 名取 晶子 | 損害保険料率算出機構 火災・地震・傷害保険部 企業火災グループリーダー |
| 浜田 崇 | 長野県環境保全研究所 自然環境部 温暖化対策班 主任研究員 |
| 藤部 文昭 | （元）気象庁気象研究所 環境・応用気象研究部 部長 |
| 保坂 直紀 | サイエンスライター / 東京大学 大気海洋研究所 特任研究員 |
| 町田 敏暢 | 国立環境研究所 地球環境研究センター 大気・海洋モニタリング推進室 室長 |
| 森 信人 | 京都大学 防災研究所 教授 |
| 渡辺 真吾 | 海洋研究開発機構 地球環境部門 環境変動予測研究センター センター長代理 |
| 渡部 雅浩 | 東京大学 大気海洋研究所 教授 |
（◎…部会長）
※ いずれも五十音順、敬称略。所属・役職は2025年2月1日現在。
本報告書からの引用等について
本報告書中の文章及び図表については、別の資料からの引用であるものを除き、出典を明記した上で、また、編集・加工等を行った場合はその旨を明記した上で、自由に複製、公衆送信、翻訳・変形等を行うことができる。別の資料からの引用であるものについては、それぞれの資料で使用条件等を確認の上、利用者の責任において必要に応じて別途許諾を申請・取得していただきたい。
なお、図やデータの電子ファイルは、可能な限り以下の『日本の気候変動2025 素材集』で公開している。利用方法は当該ページを参照のこと。
『日本の気候変動2025 素材集』：https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/ccj/2025/sozai/sozai_index.html
参考のため、本編中の図表のうち第三者が著作権を有するものについて、図表番号・タイトル、掲載ページ及び出典を以下に示す。
IPCC評価報告書から和訳して転載した図表は、それぞれIPCC 公式ウェブサイトから取得した原文*に基づき、気象庁が翻訳したものであり、IPCC の公式訳ではない。
* https://www.ipcc.ch/report/ar6/wg1/
(The translations of figures of the IPCC AR6 WG1 are not IPCC translations. They have been provided by the Japan Meteorological Agency with the aim of reflecting in the most accurate way the language used in the original text.)
| 図表番号・タイトル | 掲載ページ | 出典 |
|---|---|---|
| 図 コラム1.3 各SSPシナリオによる二酸化炭素排出量 | 22 | IPCC (2021) |
| 図 コラム4.2 極端現象の頻度と強度の変化 | 44 | IPCC (2021) |
| 図7-2.1 台風による日本の陸上での降水量変化 | 55 | 気象庁気象研究所，気象業務支援センター，海洋研究開発機構，京都大学，北海道大学，寒地土木研究所 (2023) |
| 図9-2.1 異なる気温上昇シナリオの下での世界平均海面水位予測 | 62 | IPCC (2021) |
| 図11-2.1 既往文献に基づく三大湾の最大潮位偏差の平均値（記号）と分散（バー） | 69 | 森ほか (2020) |
| 図11-2.2 台風による極端波高（10年確率値）の将来変化 | 70 | Shimura et al. (2015) |
出典の記載例
以下は、本報告書からの出典として記載する場合の例である。気象庁の他の資料から引用した図表は、その資料からの出典として記載すること。
① そのまま利用する場合
出典：文部科学省及び気象庁「日本の気候変動2025 — 大気と陸・海洋に関する観測・予測評価報告書 —」
文部科学省及び気象庁「日本の気候変動2025 — 大気と陸・海洋に関する観測・予測評価報告書 —」より引用
本報告書中の文章（文部科学省及び気象庁「日本の気候変動2025 — 大気と陸・海洋に関する観測・予測評価報告書 —」）
図表タイトル（文部科学省及び気象庁「日本の気候変動2025 — 大気と陸・海洋に関する観測・予測評価報告書 —」）
② 編集・加工して利用する場合
文部科学省及び気象庁「日本の気候変動2025 — 大気と陸・海洋に関する観測・予測評価報告書 —」をもとに○○株式会社作成
図表タイトル（文部科学省及び気象庁「日本の気候変動2025 — 大気と陸・海洋に関する観測・予測評価報告書 —」）に加筆
※ 本報告書中の文章及び図表を編集・加工した場合、それをあたかも文部科学省及び気象庁が作成したかのような様態で公表・利用することは固く禁止する。