地震・津波に備えるための知識

地震・津波から身を守るために

　日本は、世界有数の地震大国で、これまで多くの地震や津波による災害を経験してきました。

　気象庁は、このような地震・津波災害を防止・軽減するために緊急地震速報、津波警報等、地震情報、長周期地震動に関する観測情報、南海トラフ地震関連情報等を発表し、注意や警戒を呼びかけています。突然襲ってくる地震・津波から身を守るためには、これらの情報を理解し、迅速な避難（安全確保）、日頃からの備えなどの防災対応を行うことが重要です。

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地震・津波に備えるための知識

　日本およびその周辺で地震が発生すると、気象庁では常時伝送されている地震計のデータを解析し、速やかに緊急地震速報や津波警報・注意報、地震情報等を発表します。これらは地上回線によるオンラインや緊急防災情報ネットワーク等により防災機関や報道機関などに伝えられ、これらの機関を通じて住民や船舶などにお知らせします。

緊急地震速報

・緊急地震速報とは

　緊急地震速報は、地震の発生直後に、各地での強い揺れの到達時刻や震度を予想し、可能な限り素早く知らせる情報のことです。強い揺れの前に、自らの身を守ったり、列車のスピードを落としたり、あるいは工場等で機械制御を行うなどの活用がなされています。

・緊急地震速報のしくみ

　地震が発生すると、震源からは揺れが波となって地面を伝わっていきます（地震波）。地震波にはP波（Primary「最初の」の頭文字）とS波（Secondary「二番目の」の頭文字）があり、P波の方がS波より速く伝わる性質があります。一方、強い揺れによる被害をもたらすのは主に後から伝わってくるS波です。このため、地震波の伝わる速度の差を利用して、先に伝わるP波を検知した段階でS波が伝わってくる前に危険が迫っていることを知らせることが可能になります。

・緊急地震速報の放送される基準や放送内容

気象庁は、最大震度が５弱以上と予想された場合に、震度４以上が予想される地域を対象に緊急地震速報（警報）を発表します。令和5年2月1日より、発表基準に長周期地震動階級の予想値を追加して提供することとし、長周期地震動階級３以上を予想した場合でも、緊急地震速報（警報）を発表します（詳しくは、「緊急地震速報の発表基準の変更について」をご覧ください。）。そして、一般に、気象庁がこの緊急地震速報（警報）を発表すると、対象となった地域に対してテレビやラジオ、携帯端末、防災行政無線などで緊急地震速報が流れます。

・緊急地震速報の特製や限界、利用上の注意

緊急地震速報を発表してから強い揺れが到達するまでの時間は、数秒から長くても数十秒程度と極めて短く、震源に近いところでは速報が間に合いません。また、ごく短時間のデータだけを使った速報であることから、予測された震度に誤差を伴うなどの限界もあります。

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津波警報

・津波のしくみ

　海底下で大きな地震が発生すると、断層運動により海底が隆起もしくは沈降します。これに伴って海面が変動し、大きな波となって四方八方に伝播するものが津波です。

・津波警報・注意報の種類

　気象庁は、地震が発生した時には地震の規模や位置をすぐに推定し、これらをもとに沿岸で予想される津波の高さを求め、地震が発生してから約３分（一部の地震※については約２分）を目標に、大津波警報、津波警報または津波注意報を、津波予報区単位で発表します。
※日本近海で発生し、緊急地震速報の技術によって精度の良い震源位置やマグニチュードが迅速に求められる地震

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防災対応について

　南海トラフ地震臨時情報（巨大地震警戒）が発表された場合、地震発生から７日間にＭ8クラスの後発地震が発生する確率は十数回に１度となり、津波から避難が間に合わない一部の地域（事前避難対象地域）では引き続き一週間は避難を継続します。また、南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）では、M７以上の地震発生後７日間にＭ8クラスの後発地震が発生する確率は数百回に１度ですが、前震である可能性もあり一週間は日頃からの地震への備えを再確認するなどの防災対応を行います（必要に応じて自主避難）。「ゆっくりすべり」の発生を評価しての南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）では、すべりの変化の収束後、変化していた期間と同程度の期間、地震への備えを再確認するなどの防災対応を行います。

※Ｍ：モーメントマグニチュード