PLUM法について

　「平成23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地震」が発生した際、震源から遠く離れた関東地方でも強い揺れを観測しましたが、従来手法ではこの強い揺れを精度良く予想することができませんでした。
　PLUM法（※）は、巨大地震が発生した際でも精度良く震度が求められる新しい予想手法であり、震源や規模の推定は行わず、地震計で観測された揺れの強さから直接震度を予想します。
　「予想地点の付近の地震計で強い揺れが観測されたら、その予想地点でも同じように強く揺れる」という考えに従った予想手法であり、予想してから揺れがくるまでの時間的猶予は短時間となりますが、広い震源域を持つ巨大地震であっても精度良く震度を予想することができます。

※　Propagation of Local Undamped Motion の略。プラム法。

PLUM法による改善事例（平成23 年東北地方太平洋沖地震　マグニチュード9.0 の地震）

（左）当時警報を発表した領域　　　（中央）PLUM法を導入した後の警報発表領域（ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝ）。　　　（右）観測した震度。
従来手法は震源域の広がりに対応できなかったために、関東地方の強い揺れが予想できなかった（図中黒円内）。
PLUM法は揺れの広がりそのものから揺れを予想するため、震源から離れた関東地方の強い揺れも予想できる。

気象庁の緊急地震速報では、従来の手法とPLUM法の両手法での予想震度を比較（両手法をハイブリッド）して、大きい方の予想を基に発表します。

ご利用の受信端末によっては、改修等が必要な場合があります。
詳しくは受信端末の発売元や配信事業者などにご確認ください。

受信端末を導入される際は、以下ページも参考にしてください。
受信端末等を利用した情報入手方法について

テレビ・ラジオ等の放送波、携帯電話（スマートフォンを含む）による一斉同報機能（緊急速報メール/エリアメール）等では、PLUM法による予想を反映した緊急地震速報が報知されます。

一方、予報業務許可事業者によるPLUM法を用いた予報については、許可等を受けた事業者から順次運用が開始されます。

許可等を受けていない事業者による予報は従来手法による予報となりますので、ご契約されている携帯電話のアプリや受信端末等で特定地点での震度や揺れの到達時刻の予想を利用されている場合には、気象庁が発表する緊急地震速報と異なる予想が報知されることがありますので、ご留意ください。