年別の発生確認数

状況の解説

2007～2017年を平均した1年当たりの竜巻発生確認数は、海上竜巻を含めた竜巻全体では約55件、海上竜巻を除けば23件となっています。

※１年当たりの竜巻発生確認数を引用する場合は、次のような形式で引用してください。
　　　「23件（2007～2017年、海上竜巻を除く）」
　　　又は　「約55件（2007～2017年、海上竜巻を含む）」

　また、必要に応じて次の文言を入れてください。
　　　「最新の数値は、気象庁ホームページ
　　　　（/obd/stats/data/bosai/tornado/stats/annually.html）をご参照ください。」

年別発生確認数（1961～2017年）
年	件数	年	件数	年	件数	年	件数	年	件数	年	件数
1961	8	1971	15	1981	11	1991	14	2001	10	2011	15
1962	17	1972	20	1982	8	1992	13	2002	17	2012	29
1963	6	1973	13	1983	23	1993	16	2003	11	2013	33
1964	9	1974	19	1984	7	1994	13	2004	12	2014	21
1965	12	1975	18	1985	16	1995	3	2005	10	2015	26
1966	16	1976	30	1986	15	1996	8	2006	24	2016	18
1967	6	1977	11	1987	17	1997	12	2007	12	2017	10
1968	12	1978	16	1988	9	1998	14	2008	29
1969	27	1979	24	1989	16	1999	19	2009	23
1970	11	1980	23	1990	28	2000	9	2010	37
										合計	921
赤線　：1990年以前は「竜巻」および「竜巻またはダウンバースト」を確認できる資料が少ないなどの理由により、　　　　　1991年以降と確認数を単純に比較することはできません。また、2007年から突風の調査を強化したため、見かけ上　　　　　竜巻が増えている可能性があり、2006年以前と2007年以降も確認数を単純に比較することはできません。

年別グラフ

統計方法の解説

「最近発生した事例一覧（速報）」、「年代別の事例一覧」、「都道府県別の事例一覧」に収録している突風事例のうち、現象区別が「竜巻」および「竜巻またはダウンバースト」である事例の年ごとの発生確認数を集計しました。
ただし、水上で発生しその後上陸しなかった事例（いわゆる「海上竜巻」）は、被害をもたらさないことがほとんどですので除いています。同様に、月別発生確認数、都道府県別発生確認数、発生時の気象条件等、時刻別発生確認数についても海上竜巻を除いて集計を行い、年別発生確認数と整合を図っています。

ご利用に当たっての注意
1991年と2007年に統計方法の変更が行われています（詳細は「統計方法変更の経過と発生確認数への影響」をご覧ください）。
このため、年ごとの発生確認数のご利用に当たり、次のようなことはできませんのでご注意ください。

2007年以降の発生確認数を、1991～2006年の16年間の発生確認数の平均と比較し、「多い」、「少ない」と評価すること。

1961年から本年までの発生確認数を比較し、「増えている」、「減っている」と評価すること。

過去30年の発生確認数から平年値等を算出すること。

統計方法変更の経過と発生確認数への影響

　気象庁では1991年と2007年に竜巻等突風の調査体制を強化しており、これに伴って統計方法も各期間で異なっています。

参考図（海上竜巻を含めた発生確認数の経過）

拡大図

年代による竜巻の発生確認数の違い

1961～1990年

一定規模以上のもの

ダウンバーストによる被害

1991～2006年

全ての事例

2007年以降

報道や目撃情報も含めた広範な情報源から竜巻等突風の発生事例を積極的に収集

竜巻等の突風調査の概要

気象台による積極的な現地調査の実施により、多くの突風災害事例で竜巻が原因と特定できるようになりました。
携帯端末やSNS（Social Networking Service）などの情報通信技術の普及と、気象台による報道及び目撃情報の収集強化により、海上竜巻の発生確認数が格段に増えました。
評定の精度が向上しました。